障害者雇用に不安を感じていた時期を経て、今に至る変化が、インタビューした一人ひとりから、自分の言葉で語られるのを聞いていて、本物とはこういうことかなと思った。特に、最初はいったん、作業スピードは落ちるかも知れないが、そこで前述したような工夫を行って、また、その工夫が全体にも影響を与えるという話は、そのプロセスをくぐり抜けてきた者だからこそ語れると思った。
　この「変化」に関連して、田中室長が最後に、こんなことも言われた。
　「うちの社長がそうだから。最初は、多くの障害者の方に奉仕してあげようから始まって、今、社長は、奉仕なんておこがましい、彼らが戦力で、彼らが会社を支えていると言っている。」
　この言葉はとてもインパクトがあり、本稿のテーマにもしている。
　また、「障害者を含む、いろいろな制限・制約のある方々が活躍できるような組織、そんな企業でないと、これからの日本では存続すらできないのではないか」との言葉は、国際障害者年行動計画（国連）の有名な次の一節（63項）を想起させた。　
　「ある社会がその構成員のいくらかの人々を閉め出すような場合、それは弱くもろい社会である」
　この文章が発せられたのは、国際障害者年（1981年）の2年前の1979年、それから40数年たった今、企業自らの言葉として、同様の趣旨が語られたことは、とても感慨深い。上記計画の文章は、ノーマライゼーションの意味を表した言葉としても、よく引用されるが、効率性を求められる企業においても、様々な工夫を行うことで十分通用することを、身をもって証明してくれたからである。
　同社では、全事業所で障害者雇用を推進するようにという社長の言葉が、追い風になって、来春には取材した同センター以外でも、障害者雇用が始まるとのことであり、更に様々な工夫が行われ、従業員の意識に新たな変化が生まれることを期待したい。